楽しさいっぱいの准看護師求人

結果、離職率はどんどん上がっていく。
この会社は社員の入れ替わりが激しい、という場合、ダメ会社の典型だから、近づかないほうがいい。 離職率にして、年間20パーセント以上であれば、危険信号である。
とは言っても、取引するにしても、転職するにしても、「貴社の離職率は何パーセントですか？」とは訊けないだろう。 だから、それとなく感じ取るのである。

たとえば、しょっちゅう担当者が替わることなどがそうだ。 「あれ、また、替わったの？どうして？」「前任者が辞めたのですよ」「お宅、よく辞めるねえ」これもサインである。
ひところの某外資系生活用消費財メーカーなど、15年間に社長8人、幹部は数知れず、社員はさらに数知れず、大量に入れ替わったものだ。 「歌手1年、総理2年の使い捨て」と言った総理大臣経験者がいたが、それとほとんど変わらない。
会社は「ゴーイングーコンサーン」と別称されるとおり、継続しなければ価値がないのである。 駅伝と同じである。
ところが、リレーする人がなく次々と辞めてしまう。 「だれもいなくなった」と笑っている余裕はないのだ。
以前、ジョンソンというカーワックスで有名な外資系企業の社長と、会社にとって最適の離職率について話をしたことがある。 すると、彼はズバリ「7パーセント」と言っていた。
定年、寿退社といった自然減が毎年、5パーセントはあるものだ。 そのほか、転職や留学で辞めるという非自然減のケースがある。
社長は肝に銘じてもらいたいが、自然減はいい。 非自然的理由で社員が辞めるときは、経営者の負けである。
なぜならば、自社に引き留めておくだけの魅力がなかったからである。 そういう意味で、離職率というのは経営者と社員の間で日常的に繰り広げられている綱引き合戦なのだ、ということを覚えておいてもらいたい。

とくに、どういうわけか、優秀と言われる社員にかぎって残らない。 残っているのは、ダメ社員とはいわないが、平々凡々な人間ばかりという会社がある。
すべて社長に原因がある。 社長自身がスター社員を望まない。
会社全体が嫉妬の雲に覆われている。 徹底した管理社会で、個性的な「はみ出し社員」は息苦しくなって転職したり、独立したりする。
すべては、社長のせいである。 おそらく、100パーセント、器の小さな官僚的な人間のはずである。
嘘だと思ったら、調べてみるといい。

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